このトップ10ランキングリストは、月間アクティブユーザー数（MAU）Monthly Active Users（マンスリー・アクティブ・ユーザー）の最新データによってランキング付けされています。ビジネス戦略においてターゲットとなりうる理想的な顧客が潜在しているチャンネルを特定しソーシャルメディアマーケティングを戦略的に展開してみては如何でしょうか？
世界市場 第1位 フェイスブック
月間アクティブユーザー数 30億5000万人
フェイスブックは最大のソーシャル・ネットワーキング・サイトで、毎月30億人以上が利用している。これは、世界人口のおよそ37％がフェイスブックのユーザーであることを意味する。日本ではフェイスブックは海外ほど利用されておらず2,600万人前後のユーザー数で前後しているが、日本での同プラットフォームの成長は概して停滞しており、世界の他の地域と同様に、インスタグラムやTikTokのような新しいソーシャルメディアアプリに移行した若い視聴者の間ではほとんど人気がない。とはいえ世界全体で23億人、1日平均利用者数（DAU）Daily Active Users（デイリー・アクティブ・ユーザー）で10億人を超えるソーシャル・ネットワークの規模は、グローバルなオーディエンスや消費者にリーチしたいと考える日本の中小企業にとって、フェイスブックはとても重要な広告チャネルであり続けているのも事実である。またフェイスブックのダイレクトメッセージアプリ、フェイスブックメッセンジャーは、9億3100万人の月間アクティブユーザーを誇り世界で約2億以上の企業（主に中小企業）がFacebookツールを使用しており、700万以上の広告主がFacebook上で積極的にビジネスを促進している。海外展開を行なって行く企業にとっては、なくてはならないツールの一つである事は間違いない。
世界市場 第2位 Whats Up
月間アクティブユーザー数 27億8000万
WhatsAppは180カ国以上で利用されているメッセージングアプリで 開始当初、人々は家族や友人にテキストメッセージを送るためにWhatsAppを利用していたが、WhatsApp Businessが開始されたことで急速に拡大し2023年6月の月間アクティブユーザー数は2億人を超えたと報告されている。
WhatsAppのビジネスプラットフォームでは、企業がカスタマーサポートを提供したり、購入した商品の最新情報を顧客と共有したりすることができる。小規模企業向けにはWhatsApp Businessアプリがあり、企業向けにはWhatsApp APIがある。ただ日本市場ではほとんど使用されていないのが現状ではある。
世界市場 第3位 ユーチューブ
月間アクティブユーザー数 24億9000万
YouTubeは、ユーザーが毎日10億時間もの動画を視聴する動画共有プラットフォームである。ソーシャルメディアアプリとして2番目に大きいだけでなく、YouTubeは親会社であるGoogleに次いで2番目に大きい検索エンジンと呼ばれることも多い。もし動画を使ってビジネスをプロモーションするのであれば、間違いなくYouTubeをマーケティング戦略に加え活用した方が良い。またYouTubeは日本でも最も広く使われているソーシャルメディア・プラットフォームであり、日本の月間アクティブ・ユーザーは6500万人である。また16歳から60歳の人口の73％近くが毎月、主にスマートフォンでYouTubeを利用しており、YouTubeが日本の消費者にリーチする極めて有効なチャンネルであるという事実から目をそらしてはならない。
世界市場 第4位 インスタグラム
月間アクティブユーザー数 20億4000万
ビジュアル・ソーシャル・ネットワーキング・プラットフォームであるInstagramは、写真や動画で商品やサービスを紹介するサイトで、このアプリでは、写真、動画、ストーリーズ、リール、ライブ動画など、幅広いコンテンツを共有することができます。2023年現在、インスタグラムの日本におけるユーザー数は3300万人を超えている。2017年から2019年にかけて、インスタグラムは日本のユーザー数をほぼ倍増させ、1,710万人のユーザーを獲得したが、それ以降の伸びは頭打ちとなっており、インスタグラムは成長段階を終え、日本での市場浸透という点で成熟のピークを迎えたと言えそうだ。日本にとって特筆すべきは、18歳から30歳までの女性が日本のインスタグラム・ユーザーの1/3近くを占めていることだ。最近の報道では、男女ユーザーの分布がより均等になり始めていると指摘されているが、アプリのヘビーユーザーは依然として女性が多い。インスタグラムのユーザー数は、メッセージングアプリとしての側面が強いLINEほど多くないかもしれないが、女性ユーザーをターゲットとする企業は、日本でのソーシャルメディアキャンペーンにおいてインスタグラムに注目するとよいだろう。スポンサード・ポストや純粋なオウンド・ブランディングなど、このアプリをビジネスに活用する方法は数多くあり、インスタグラムは依然として日本のソーシャルメディア・シーンにおける主要マーケティングツールの1つであると言えるだろう。
世界市場 第5位 WeChat
月間アクティブユーザー数 13億2000万
WeChatは、中国最大のテック企業のひとつであるテンセントによって2011年にリリースされた。月間ユーザー数は13億2,000万人を超え、中国の総人口の80％がこのアプリを利用している。
WhatsAppやMessengerのように、WeChatはもともとメッセージングアプリだったが、その後改良を重ね現在ではオールインワンのプラットフォームへと進化した。メッセージングや通話だけでなく、オンラインショッピング、請求書の支払いや商品の購入、送金、予約、など多数の事が可能なアプリだ。
WeChatは、中国や東南アジア地域でも大変人気のあるソーシャルメディアアプリで、特に中国国内ではFacebookやXのような人気のソーシャルネットワークが禁止されている為、ほとんどの中国人が使用している。中国市場でのビジネス展開を検討する場合、WeChatツールはマストツールとなるであろう。また中国国内外には多くのWeChatベースインフルエンサーも数多く存在する為、巨大な中国市場や多くの中国人消費者にリーチするにはとても効率的なツールである。一方日本では中国人観光客を呼び込むためにWeChat Mini – programsを利用している。このアプリは旅行情報を共有したり、その国の文化を売り込むのに役立手段の一つとして多くの中小企業はこれを利用している。
世界市場 第6位 TikTok
月間アクティブユーザー数 12億2000万
TikTok（中国ではDouyinとして知られている）は短編動画共有アプリである。2017年にローンチされたばかりにもかかわらず、世界で最も急成長しているアプリの1つであり、最近最も訪問者の多いインターネットサイトとしてグーグルを抜いた。
TikTokでは、15秒から10分の動画を作成・共有することができ、効果音や音楽の断片、動画をより魅力的にするフィルターなど、膨大なカタログが用意されている。米国を例に挙げるとTikTokユーザーの約半数は10～29歳である。もしターゲット層が上記の若年層であれば、TikTokはビジネスに最適なソーシャルメディア・プラットフォームであると言える。日本での現状を見てみると、TikTokは現在1700万人近いユーザーを抱えており、Instagramに代わって日本で最も急成長しているソーシャルメディアアプリとなっている。
世界市場 第7位 テレグラム
月間アクティブユーザー数 8億人
Telegramは、メディアサイズに制限がなく、複数のデバイスで動作する無料のメッセージングアプリです。Telegramの特長は、チャット、グループ、参加者間で共有されるメディアを含むすべてのアクティビティをエンドツーエンドで暗号化することだ。特に、WhatsAppがプライバシーポリシーの変更を発表し、親会社のMetaと情報を共有できるようになったことで、セキュリティに重点を置くWhatsAppの顧客は年々増加している。1対1のカスタマーサポートを提供する以外にも、企業がTelegramを活用する方法はいくつかある。例えば、企業はTelegramプラットフォーム用にAiチャットボットを作成したり、Telegramのチャンネル機能を利用して、メッセージを流すことができる。ただ現在日本ではほとんど使用されていないのが現状である。
世界市場 第8位 スナップチャット
月間アクティブユーザー数 7億5000万人
Snapchatは、友人間で共有される写真や短い動画（スナップと呼ばれる）に焦点を当てている。Snapchatは縦型動画フォーマットを普及させ、それはやがてInstagramやTikTokといった他のビジュアル・ソーシャルメディア・アプリにも広まった。しかし、特にInstagram Storiesの台頭は、Snapchatの成長を妨げ、鈍化させたことは間違いないであろう。
とはいえ、アメリカに限定して見ると10代の7割近くがSnapchatを利用していると回答している。そのため、ターゲットオーディエンスのほとんどがティーンエイジャーであれば、このアプリの導入活用を検討すべきだろう。また日本での傾向をみると、Snapchatは日本では欧米ほど流行らなかった。その理由の多くは、日本では通常経験する新しいソーシャルメディア・プラットフォームの採用の遅れと、既存のソーシャルメディア・アプリとの重複に起因している。またその他の大きな要因としてはInstagramが「ストーリー」機能を展開した為Snapchatの直接のライバルとなったことだ。
2017年当時、日本ではインスタグラムの人気が高まりつつあったため、「新しい」インスタグラムのストーリー機能は、日本のユーザーの大部分にとって最初からある機能のように感じられ、スナップチャットを使う必要性や欲求を感じる人はほとんどいなかった。またメッセージングやチャットの分野ではLINEがすでに圧倒的なシェアを占めており、しかも若者向けのSnapchatよりも多くの層で利用されているため、メッセージングアプリとしてのSnapchatはそもそも日本市場で強い価値を提案するものではなかった。これらの要因により、スナップチャットの日本ユーザーへの普及は止まり、現在ではTikTokの人気も加わっているため、ユーザー数を伸ばせなかった大きな原因であるといえよう。
世界市場 第9位 クアイショウ
月間アクティブユーザー数 6億7300万
KuaishouはDouyinやTikTokのライバルとなる中国語サイトだ。競合他社と同様、Kuaishouでは画像や動画にテキストやステッカーを追加したり、音声を追加したりすることができる。また、同プラットフォーム上のフォロワーにコンテンツをライブ配信したり、長時間の動画を録画したりすることもできる。
TikTokと比較すると、Kuaishouは特に中国の農村部など、年配のユーザーにより人気がある。また、広告収入よりもEコマース収入に依存している。ただし日本市場ではほぼ利用されていないのが現状である。
世界市場 第10位 X（旧ツイッター）
月間アクティブユーザー数 6億6600万人
Xは、ニュース、エンターテインメント、スポーツ、政治などを投稿するのが好きなオーディエンスを招待している。かつてツイッターとして知られていたプラットフォームが他社のSNSサービスとは異なり、今起きていること、今トレンドになっていることなど、リアルタイムの情報をツイートする事で他社との差別化を計っている。多くの企業がツイッターを顧客サービスの代替チャネルとして利用しておりツイッターの広告主によると、ソーシャルカスタマーサービスの依頼の8割以上がツイッターで発生している。日本では、ツイッターはフェイスブックよりも人気があり、このような特異な国は日本だけかもしれない。ツイッターは、日本で4500万人もの月間アクティブユーザー（MAU）がいると主張している。日本の総人口は1億2,580万人なので、これは人口の約35%に相当しおおよそ3人に1人がXを利用している。
